企業型DC⇒iDeCo│りそな銀行の企業型確定拠出年金を楽天証券iDeCoに移管

私が以前勤めていた会社は確定拠出年金(以下、企業型DC)を導入しており、入社から9年間運用を続けていました。

移管先に楽天証券を選んだ理由、そして移管から半年が経過しての運用成績をご紹介します。

企業型DCについて

企業型DCは企業が提供する福利厚生のひとつです。そのため企業型DCを導入している企業の従業員は、入社時に企業型DCへ自動的に加入することになります。

金融機関の選定も企業側が行い、毎月拠出する掛金や企業型DCの口座管理にかかる手数料も企業が負担してくれます。

加入手続きのほとんどは企業が行ってくれるので、従業員が行うことは毎月の掛金で購入する運用商品の種類や配分割合を決めたり、運用商品を売却して利益を確定したりすることだけです。

iDeCoについて

勤務先の企業が手厚く手続きしてくれる企業型DCに対して、iDeCoは個人型の確定拠出年金です。金融機関の選定も口座管理にかかる手数料も自分で管理することとなります。

そして企業型DCと同様に毎月の掛金で購入する運用商品の種類や配分割合を決めたり、運用商品を売却して利益を確定したりして60歳に向けて資産形成をはかっていきます。

企業型DCを導入している企業に勤務している方は大変恵まれています。決して定期預金の商品に資金を入れて放置することはせず、積極的に活用してほしいと思います。

そして一見すると旨みがないように感じるiDeCoも「自分で決められる」自由度の高さと税制上の優遇措置により、かかる手間以上にメリットが大きい制度となっています。

企業型DCは「りそな銀行」で運用

以前勤めていた会社の企業型DCは「りそな銀行」に口座が開設されていました。

20種近くの運用商品が設定されていましたが購入する価値のある商品は乏しく、国内株・外国株それぞれのインデックスファンドをひたすら買い続けていました。

福利厚生とはいえ、2年前からつみたてNISAを開始してからは楽天VTIやeMAXIS Slimシリーズと比べて高い手数料と低いパフォーマンスに苛立ちすら覚えていました。

ちなみに、企業型DCは運用できる商品が絞られているため、基本的に利益確定は不要で国内株・外国株（あれば米国株）のインデックスファンドで手数料が低いものを固定で買い続ける運用方法がおすすめです。

転職にともない企業型DCをiDeCoに移管

2020年12月に以前勤めていた会社から現在勤務している会社へと転職しました。

現在の勤務先は企業型DCを導入していないため、企業型DCからiDeCoへと移管することになりました。

企業型DCの口座があった「りそな銀行」でiDeCo口座を開設することもできまたが、前述の通り魅力のない商品ばかりラインナップされていたため決別。iDeCoは「楽天証券」に口座を開設して2021年2月より運用を開始しました。

ちなみに私のように転職で企業型DCを継続できなくなる方は、6ヶ月以内に必ずiDeCoに移管して月々5,000円からでも資産運用を続けることをおすすめします。

6ヶ月以内に移管しない場合、国民年金基金連合会に自動移管されて運用ができなくなり手数料だけが引かれ続ける状態になっていまいます。

移管先を楽天証券にした理由

企業型DCの移管先はセレクトした「楽天証券」と「SBI証券」の二択でした。

多くの方がこの2社のどちらにしようか迷うことと思います。

私が楽天証券を選択した理由は、つみたてNISAで実績のあった楽天全米株式インデックスファンド（以下、楽天VTI）で運用したかったからです。

楽天VTIはVTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF）で運用しているファンドで、GAFAMなど誰もが知っている大企業の株から中小型株まで米国株式市場の投資可能銘柄、約4,000銘柄に広く投資することができます。

先日、楽天VTIは純資産総額が3,000億円を突破しており、米国株の投資信託の中でも高いパフォーマンスと低コストで人気を集めています。

移管後半年が経過しての運用益

iDeCoは60歳までの超長期運用となるため、短期目線での評価額の上下はあまり参考になりません。

それでも移管して半年で183万円でスタートしたiDeCo口座は利回り＋10%でたちまち評価額は200万円を突破しました。

昨今好調の米国株も今後またコロナのような出来事で大きな下落となる局面は必ずやってきます。

それでも一喜一憂することなく60歳になるその日まで淡々と資金を積み立てていきます。